一人暮らしの平均貯金額の目安が知りたい！毎月の収支、成り立つ？

「一人暮らしの貯金の目安ってどれくらい？」と思っていませんか？

親しい間柄であっても、なかなか他人の貯金額を聞くことはできません。

だから、毎月どれくらい貯金していれば良いのか、年間どれくらい貯金していれば平均的なのか不安になりますよね。

そこで今回は、一人暮らしの平均的な貯金額情報をご紹介したいと思います。

貯金している人の割合、貯蓄額の平均、毎月の貯金額の平均などを大公開。

さらに、一人暮らしの貯金のコツもご紹介していきます。

あなたの貯金計画のお役に立てれば嬉しいです。

一人暮らしの平均貯金額の目安は？

一人暮らしの平均貯金額の目安を知る為に、人には聞けない様々なお金のデータを調べていきたいと思います。

金融広報中央委員会の「令和元年（2019年）家計の金融行動に関する家計調査」のデータを参考にしていきます。

金融広報中央委員会は、日本国民の暮らしに身近なお金の情報を提供している組織です。

日本銀行情報サービス局に情報局が置かれており、中立で公正な組織であるため、確かなデータを見ることができるでしょう。

この調査での金融資産保有額とは、預貯金、金銭信託、積立型保険商品、個人年金保険、債券、株式、投資信託、財形貯蓄などを含む金額となっています。
(参考：知るぽると)

一人暮らしで貯金している人の割合は？

一人暮らしは家賃も光熱費も食費など全ての生活費を一人の給料で払わなければなりません。

だから「毎月の生活費で給料がなくなるから貯金ができない」という人も多いでしょう。

実際、どれくらいの人が一人暮らしをしながら貯金しているのでしょうか。

「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和元年）」のデータによると、金融資産がある人、ない人の割合は以下のようになっています。

	金融資産がある人	金融資産がない人
20代	54.8%	45.2%
30代	63.5%	36.5%
40代	59.5%	40.5%
50代	62.8%	37.2%
60代	70.2%	29.8%

(参考：知るぽると)

やはり20代は貯金している人は少なく、50代、60代になるとしっかり貯金をする人が増えていることがわかります。

全ての年代の平均を算出すると、貯金している人は62％、貯金していない人は38％です。

意外と貯金をしていない人が多いということがわかりました。

20代に関しては、ほぼ半数の人が貯金していないという驚きの結果となりました。

一人暮らしの平均貯金額は？

貯金している人、貯金していない人の割合を見てきました。

この割合を見ると「貯金していない人は結構多いから、自分もしなくて大丈夫」と思うかもしれません。でも、本当にそうなのでしょうか？

もっと詳しくデータを調べてみたいと思います。

一人暮らしの平均貯蓄額を見ていきましょう。

「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和元年）」の金融資産保有額（金融資産非保有世帯含む）は以下のようになっています。

20代	106万円
30代	359万円
40代	564万円
50代	926万円
60代	1,335万円

(参考：知るぽると)

年代ごとに右肩上がりの結果となっています。

全年代の平均は658万円です。

やはり50代、60代になるとしっかり貯金を増やしている人が多いことがわかります。

20代は106万円ということで、引越しや家電買い替えなどの臨時出費があった場合には、少し心配な貯金額と言えるでしょう。

しかし、この金額は、貯金がない人も含めた金額になっているため、低い傾向にあるのです。

次に貯金がある人だけを対象にした平均貯蓄額を見てみましょう。

「金融広報中央委員会 令和元年（2019年）家計の金融行動に関する家計調査」の金融資産保有額（金融資産保有世帯）は以下のようになっています。

20代	198万円
30代	572万円
40代	972万円
50代	1,496万円
60代	1,930万円

(参考：知るぽると)

先ほどの全体の平均貯金額より一気に高い金額になっています。

全年代の平均は1,033万円です。

50代、60代は1,000万円以上ということで、老後に向けて着々と貯金を増やしていることがわかります。

さらに注目は30歳代です。一人暮らしであっても572万円もの貯金ができています。

貯金していない人が多いのは事実ですが、貯金している人はがっちり貯金しているということがわかりました。

一人暮らしだから貯金はできないと思わずに、しっかり貯金していきましょう。

一人暮らしの収入に対する貯金の割合は？

一人暮らしの年代別の現在保有している貯金額について見てきました。

次に、毎月どれくらいのペースで貯金しているのか考えたいと思います。

これがわかると、貯金プランを考えるときに目安にすることができるでしょう。

「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和元年）」の年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）が算出されています。

20代	16%
30代	16%
40代	13%
50代	10%
60代	8%

(参考：知るぽると)

貯金の目安は手取りの1～2割とされています。

上記のデータのように、貯金している人は、しっかり1～2割の貯金ができていることがわかります。

平均は12.6％になります。

一人暮らしの人は、手取りに対して12.6%の金額を目安にして貯金プランを立てると良いでしょう。

一人暮らしの毎月、年間の貯金額は？

一人暮らしの平均貯金額は、手取りに対して平均12.6%ということがわかりました。

総務省統計局のデータによると、2019年の単身世帯の1ヵ月の実収入は、345,336円となっています。

つまり、一人暮らしの1ヵ月の平均貯金額は345,336円×12.6%＝43,512円となります。

年間では522,144円の貯金が見込めます。

あなたの場合は、いくらが貯金額の目安になるか、手取り×12.6%で計算してみてください。
(参考：e-STAT)

一人暮らしの貯金のコツは？

ここまで一人暮らしの貯金事情についてご紹介してきました。

一人暮らしでもしっかり貯めている人がいることがわかりました。

まずは、一人暮らしの平均である手取りの12.6%貯金を目指しましょう。

そのためには、貯金のコツを知り、効率よく貯金していくことが大切です。

人暮らしの貯金のコツは「先取り貯金をすること」「貯金口座を作ること」です。

具体的にご説明していきましょう。

先取り貯金をする

一人暮らしは誰にも干渉されないので、無駄遣いをしがちです。

毎月残ったお金を貯金しようと思っても、残らないことが多いでしょう。

そこでおすすめしたいのが先取り貯金です。

給料が振り込まれたら、生活費に使う前に、真っ先に貯金する方法です。

強制的に貯金してしまい、残ったお金で1ヵ月やりくりすれば、毎月貯金を確保することができます。

先取り貯金の具体的な方法は3つあります。

1つ目は、自分で給料日にお金を移動する方法。

給料振込口座から貯金分のお金を引き出して、貯金用の口座に入金するだけです。

2つ目は、会社の天引き制度を利用する方法。

社内預金や財形貯蓄制度などの、給与天引き制度を導入している会社があります。

給料から保険料や税金が引かれるように、毎月決まった貯金額が天引きされるのです。貯金した後の給料を手取りだと思って使っていけば、自動的に貯金が貯まっていくでしょう。

しかし、これらの制度は全ての会社に導入されているわけではありませんので、総務に聞いてみてみると良いでしょう。

3つ目は、銀行の自動積立定期預金を利用する方法。

毎月決まった日に決まった金額が、普通預金口座から定期預金口座に自動的に積み立てられていくシステムです。銀行窓口で簡単に手続きができるので、銀行のホームページをチェックしてみてください。

このように、様々な方法で先取り貯金ができます。

あなたが確実に先取り貯金できる方法を考えてみてください。

貯金用口座を作る

先取り貯金をするためには、貯金口座が必要です。給料が振り込まれる口座で、生活費、貯金のお金をまとめて管理している一人暮らしの人は多いでしょう。

でも、一つの口座で管理していると、貯金分のお金を生活費で使ってしまう恐れがあります。

今いくら貯金があるのか正確な貯金額もわかりにくいのでモチベーションも上がらないでしょう。

貯金用口座があれば、貯金を生活費としっかり分けて貯め続けることができて、今いくら貯金があるのかハッキリわかります。

貯金用口座はキャッシュカードを作らずに、簡単に引き出せないようにしておくと良いでしょう。

口座開設をするためには、3つの方法があります。

銀行窓口に行く方法、銀行のホームぺージ、もしくはアプリから開設する方法です。

忙しい人でもすぐに口座は開設できます。利用したい銀行のホームページで開設方法を確認してみましょう。

一人暮らしの1ヵ月の支出は？

一人暮らしの平均貯金額、さらに貯金のコツについて見てきました。

貯金をしっかり貯めている人は、手取りの1割以上を貯金しています。

貯金用口座に先取り貯金をしていけば、毎月しっかり貯金を確保していくことができるでしょう。

しかし、先取り貯金をすると「残ったお金で生活するのが苦しい…」となる可能性もあります。

その場合には、極端に収入が少ないか、無駄遣いをしている可能性があります。

収入に関しては、もし今後も上がる見込みがないのであれば、転職や副職を考える必要があります。

でもその前に、生活費に無駄がないかチェックすることが大切です。

総務省統計局のデータによると、単身世帯のの生活費の平均は以下のような内訳になっています。

食費	44,348円
住居費	27,437円
光熱費	9,972円
家具、家事用品	4,731円
被服費及び履物費	7,233円
保健医療費	6,647円
交通、通信費	27,905円
教育、教養娯楽費	19,727円
その他	33,783円
消費支出合計	181,783円

(参考：e-STAT)

あなたの毎月の生活費と比較してみてください。

収入が年齢によって変わってくるので、あくまでも目安にはなりますが、もし極端に高い項目があれば、見直す必要があるでしょう。

具体的な見直し方法をご紹介していきます。

固定費を見直す

一人暮らしで支出を見直すためには、固定費からはじめるのが効果的です。

固定費とは、住居費、光熱費、通信費など毎月必ず支払うものです。

固定費は一度見直して安くすることができると、その節約効果がずっと続きます。

毎月食費などの変動費をコツコツ節約するよりも効率よく節約ができるのです。

まず見直したいのが通信費です。貯金を優先して節約生活を送るなら三大キャリアから格安スマホにするのがベストでしょう。毎月4,000円近く節約できる可能性があります。

また三大キャリアのままでも料金プランを見直すことで節約できるかもしれません。

無料LINE電話しか使っていないのに、かけ放題プランになっていませんか？

自宅のWi-Fi環境でスマホを使うのがほとんどなのにも関わらず、データ大容量プランになっていませんか？

この2つを最も安いプランにすると、毎月5,000円ほど安くなる可能性があります。

また、光熱費を節約するためには、電気の料金プランを変えることが効果的です。

一人暮らしの人の場合、夜に集中して電気代がかかるでしょう。

夜間に電気料金単価が安くなるプランに変えることで、電気代がぐんと安くなる場合があります。

通帳やクレジットカード明細を見て、あなたの固定費をチェックしてみてください。工夫次第で安くできるものはないか考えてみましょう。

変動費を見直す

一人暮らしの場合は、食費を見直しましょう。

外食、飲み会、コンビニなど、一人暮らしの無駄遣いのほとんどは食べる物と言えるでしょう。

外食なら1,000円、飲み会なら3,000円ほどはかかるでしょう。

平日は毎日外食、週末は飲み会、という人の場合、1週間で8,000円、1ヵ月で24,000円もかかることになります。さらに昼食も外食やコンビニで買っているなら、さらに食費は跳ね上がります。

上司や取引先の人との飲み会など、断れない場合もあります。

しかし、友人との飲み会など断れるものは、節約のために回数を減らしていきましょう。

また自炊をして、「面倒だから外食で済ませてしまう」習慣を変えていくことも大切です。

一人暮らしの節約術は、こちらの記事で詳しく解説しています。ご参考ください。

まとめ

今回は、一人暮らしの平均貯金額の目安について考えてきました。

金融広報中央委員会のデータから、「貯金している人はどれくらいの割合？」「貯金額は？」「毎月どれくらい貯金している？」などの答えが見えてきました。

貯金していない人が多い事実もわかりましたが、一方で貯金している人はしっかり貯金していることもわかりました。

一人暮らしはついつい家計費を使い果たしがちですが、貯金目安を知り、しっかり貯金計画を立てることができれば、貯金を増やしていくことが可能です。

貯金のコツは、貯金用の口座を準備して先取り貯金をしていくこと、さらに貯金が持続できるように支出を見直すことです。