勉強でも仕事でも、目標を明確にしてモチベーションを維持することが大切です。
「テストで〇点取る」「売り上げ〇%アップを目指す」など、目標がハッキリしていると、それに向かって頑張ることができます。
貯金の場合も同じなのですが、必要になる貯金額は人によって様々なので、目標が立てにくいという問題があります。
目標がないと何となく貯金することになり、ついつい途中で諦めたり、貯金を切り崩してしまうかもしれません。
でも、一般家庭の平均貯蓄額がわかると、それを一つの貯金目標にすることができます。
「平均より貯金できているから、このペースで貯金すれば大丈夫」「平均より貯金できていないから、もっと頑張ろう」とモチベーションを維持することができるでしょう。
そこで今回は、公的データから一般家庭の平均貯蓄額を調査しました。
その上で、一世帯あたりの具体的な目標の立て方を考えていきたいと思います。
貯金目標が明確になると、モチベーションが維持できるようになり、貯金が一気にスムーズになるでしょう。
一般家庭の平均貯蓄額を考える
一般家庭の平均貯蓄額を知るために、厚生労働省の「2019年 国民生活基礎調査の概況」のデータを参考にしていきたいと思います。
一世帯あたりの平均貯金額、家族構成別、年齢別の平均貯金額、貯金がない世帯の割合、手取りからの平均貯蓄割合など、様々な角度から平均データを見ていきましょう。
一世帯あたりの平均貯蓄額は1,077万円
厚生労働省の「2019年 国民生活基礎調査の概況」によると、全世帯の平均貯蓄額は1,077万円となっています。
1,000万円以上の貯蓄が一般的ということで「みんなそんなにたくさん貯金しているの?」と驚くかもしれません。
しかし、平均額は、あらゆる世帯が対象になっているので、現実的なデータではない場合があります。
そこで、もう少し現実的な平均額を知るめに、家族構成別、年齢別の平均貯金額を見ていきたいと思います。
子育て世帯の平均貯蓄額は720万円、母子家庭は380万円
厚生労働省の同調査から、以下のように家族構成別の平均貯蓄額を見ることができます。
世帯 | 全世帯 | 高齢者世帯 | 高齢者世帯以外の世帯 | 児童のいる世帯 | 母子世帯 |
一世帯あたり平均貯蓄額 | 10,774,000円 | 12,132,000円 | 10,176,000 円 | 7,238,000 円 | 3,898,000円 |
(参考:厚生労働省)
これを見ると、全世帯の平均データからは見えないことがわかってきます。
高齢者世帯、高齢者世帯以外の世帯は平均貯蓄額が1,000万円以上となっていますが、児童のいる世帯は約720万円、母子世帯は約380万円と大幅に金額が下がっています。
子供が独立して金銭的な余裕が出ている世帯は、貯蓄を増やすことができますが、子育て世帯はそれほど貯蓄を増やせない状況であることがわかります。
子育て世帯の方は、平均貯貯蓄額の1,077万円よりも、720万円を目安にすると良いでしょう。
年齢別の平均貯蓄額は年齢に比例して上昇している
次に、厚生労働省の同調査から、年齢別の平均貯蓄額を見てみます。
29歳以下~70歳以上の平均貯蓄額は以下のようになっていました。
全年代 | 29歳以下 | 30~39歳 | 40~49歳 | 50~59歳 | 60~69歳 | 70歳以上 |
10,774,000 円 | 1,798,000 円 | 5,300,000 円 | 6,509,000 円 | 10,754,000 円 | 14,617,000 円 | 12,335,000円 |
(参考:厚生労働省)
29歳以下の世帯は平均貯蓄額を大きく下回る179万円、30代の世帯は平均貯蓄額の約半分の530万円、40代では650万円と少し増えますが、それでも平均に比べると400万円以上少ない状況です。
40代までは、マイホーム購入、教育資金、親の介護資金など様々な費用がかかるため、貯金を増やせずにいる世帯が多いことがわかります。
一方、60代70代になると1,000万円を大きく上回っている状況です。
老後資金として、十分な貯金ができている世帯が多いことがわかります。
40代までは、どんなに貯金をしても、出ていく費用が多いので貯金を増やすことは難しいでしょう。
でも、そこで諦めずに踏ん張って貯金を続ければ、60代以降にしっかり貯金を増やせるということがわかります。
40代までは、貯金が増えなくても諦めずに続けることが大事ということです。
貯蓄額100万円未満の世帯は5分の1
一世帯あたりの平均貯蓄額は1,077万円でしたが、家族構成別、年齢別に見ていくと、多額の貯蓄ができている世帯がいる一方で、できていない世帯も多いことがわかりました。
それでは貯蓄が少ない世帯の割合はどれくらいなのでしょう。
厚生労働省の同調査のデータから、一世帯あたりの貯蓄額をもっと詳しく見ていきます。
一世帯あたりの貯蓄 | 全世帯 | 高齢者世帯 | 高齢者世帯以外の世帯 | 児童のいる世帯 | 母子世帯 |
貯蓄がない | 13.4% | 14.3% | 13.0% | 11.6% | 31.8% |
貯蓄がある | 81.9% | 80.1% | 82.7% | 84.4% | 65.1% |
50万円未満 | 4.6% | 4.0% | 4.8% | 4.3% | 9.9% |
50~ 100万円未満 | 3.6% | 2.6% | 4.0% | 4.9% | 7.0% |
100~ 200万円未満 | 7.5% | 5.8% | 8.2% | 10.1% | 9.4% |
200~ 300万円未満 | 6.1% | 5.1% | 6.5% | 8.1% | 4.7% |
300~ 400万円未満 | 6.1% | 5.1% | 6.5% | 7.7% | 4.0% |
400~ 500万円未満 | 3.2% | 2.6% | 3.4% | 4.4% | 3.7% |
500~ 700万円未満 | 9.3% | 9.2% | 9.4% | 10.6% | 7.1% |
700~1000万円未満 | 6.4% | 6.6% | 6.3% | 8.1% | 3.2% |
1000~1500万円未満 | 9.2% | 9.6% | 9.0% | 8.7% | 6.7% |
1500~2000万円未満 | 5.0% | 5.6% | 4.7% | 3.8% | 0.3% |
2000~3000万円未満 | 6.9% | 7.8% | 6.5% | 4.6% | 2.5% |
3000万円以上 | 8.9% | 10.8% | 8.1% | 3.9% | 2.0% |
貯蓄あり額不詳他 | 10.1% | 10.9% | 9.7% | 9.3% | 7.7% |
(参考:厚生労働省)
このように、全世帯の「一世帯あたりの平均貯蓄額は1,077万円」でしたが、貯蓄額が平均以下の世帯が多いことがわかります。
貯蓄額0~100万円未満の世帯は21.6%。約5世帯に1世帯は100万円未満の貯金しかない現状です。
貯蓄額3000万円以上の世帯が8.9%もいることから、多額の貯蓄がある一部の世帯によって、「一世帯あたりの平均貯蓄額1,077万円」という高い平均値が出ていることが予想されます。
貯蓄がない世帯は13.4%
上記のデータから、さらに注目したいのは「貯蓄がない世帯」です。
全世帯では13.4%、高齢者世帯14.3%、高齢者世帯以外の世帯は13.0%、児童がいる世帯は11.6%、母子世帯は31.8%が貯蓄なしの状況です。
意外と多くの世帯が貯金ゼロの状況という驚くべき結果でした。
手取りからの平均貯蓄割合は8%
一般家庭が現在保有している平均貯蓄額について見てきました。
一世帯あたりの平均貯蓄額は1,077万円ですが、子育て世帯や20代、30代の世帯は平均の半分以下の貯蓄額であることがわかりました。
貯金ゼロの世帯も一定数いる状況です。
しかし、多くの世帯が年齢とともに堅実に貯蓄額を増やしていることもわかりました。
「貯蓄ゼロ、貯蓄が少ない世帯があるから大丈夫」と思わずに、平均貯蓄額1,077万円を目標にしていきましょう。
それでは、貯蓄している世帯は、毎月どれくらいの貯金をしているのでしょうか。
具体的な貯金目標を立てる参考にするためにも、平均的な貯金ペースを調べてみましょう。
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和元年)」のデータから年間手取り収入(臨時収入を含む)からの貯蓄割合(金融資産保有世帯)を知ることができます。
20歳代 | 10% |
30歳代 | 11% |
40歳代 | 9% |
50歳代 | 9% |
60歳代 | 8% |
70歳 | 6% |
(参考:知るぽると)
上記は世帯主の年齢です。
全体の平均貯蓄割合は8%となっています。
理想の貯金割合は手取りの10%~20%とされているのですが、実際にはそれ以下の世帯が多いことがわかります。
それでは、実際にいくら貯金しているのでしょうか。
国税庁の「民間給与実態統計調査結果」によると日本の人口の平均年収は441万円となっています。手取りは年収の約8割になることが一般的なので、年間手取りは「約352万円」として計算してみましょう。
(参考:厚生労働省)
目安にはなりますが、夫のみ働いている世帯の場合は、年間352万円×0.8%=281,600円を貯金していることになります。単純に12ヵ月で割ると1ヵ月約18,000円です。
夫婦共働きの場合は、純粋に2倍計算すると年間563,200円貯金していることになります。1ヵ月の貯金額は約36,000円です。
平均貯蓄額1,077万円を目安にすると同時に、この貯金ペースも目安にすると良いでしょう。
一世帯あたりの具体的な貯金目標を考える
ここまで、一般家庭の平均貯蓄額に関わる情報をお伝えしてきました。
まとると以下のことがわかりました。
- 一世帯あたりの平均貯蓄額は1,077万円
- 子育て世帯の平均貯蓄額は720万円、母子家庭は380万円
- 年齢別の平均貯蓄額は年齢に比例して上昇している
- 貯蓄がない世帯は13.4%
- 手取りからの平均貯蓄割合は8%
このような具体的な平均データがわかると、「平均より貯金できているから、このペースで貯金すれば大丈夫」「平均より貯金できていないから、もっと頑張ろう」など、貯金計画を見直したり、モチベーションを維持することができるでしょう。
でも、平均的だからというだけで安心するのは禁物。
平均データはあくまでも平均的なものなので、その通り貯金していれば良いわけではありません。
平均データはモチベーション維持のために参考にしながら、あなたの状況に合わせた貯金目標を考えることが大切です。
ここからは、一世帯あたりの具体的な目標の立て方についてご説明していきます。
- ステップ1:ライフプランから貯金目標を設定する
- ステップ2:毎月の貯金目標を立てる
- ステップ3:先取り貯金をする
この3ステップが効果的な方法になります。
ステップ1:ライフプランから貯金目標を設定する
ステップ1は、ライフプランを考え、その上で「何に」「いくら」貯金するのか貯金目標を設定することです。
これにより、「子供の教育資金のために貯金する」と具体的な目標が設定できるので、モチベーションを維持しながら貯金することができます。
人生には、結婚、出産、教育、マイホーム購入、老後、介護、家のリフォーム、旅行など、様々なライフイベントがあります。このライフイベントにかかるお金を考えて、計画を立てていくことがライフプランです。
それでは、一般家庭では、どんなライフイベントのために貯金をしているのでしょうか。
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査[二人以上世帯調査](令和元年)」の中に、「金融資産の保有目的」についての調査結果がありました。
3つまでの複数回答となっています。
20歳代 | 30歳代 | 40歳代 | 50歳代 | |
病気や不時の災害への備え | 54.1% | 45.2% | 47.7% | 54.1% |
こどもの教育資金 | 45.9% | 70.0% | 69.1% | 35.0% |
こどもの結婚資金 | 5.4% | 2.8% | 5.0% | 9.3% |
住宅の取得または増改築などの資金 | 27.0% | 18.4% | 11.4% | 11.4% |
老後の生活資金 | 29.7% | 41.7% | 48.9% | 71.4% |
耐久消費財の購入資金 | 16.2% | 16.6% | 16.8% | 14.5% |
旅行、レジャーの資金 | 40.5% | 19.8% | 14.0% | 12.6% |
納税資金 | 8.1% | 6.4% | 3.4% | 4.6% |
遺産として子孫に残す | 2.7% | 1.8% | 3.2% | 4.6% |
とくに目的はないが、金融資産を保有していれば安心 | 18.9% | 24.7% | 16.0% | 16.2% |
その他 | 8.1% | 6.0% | 4.8% | 4.8% |
(参考:知るぽると)
このように、どの年代も「病気や不時の災害への備え」として貯蓄している世帯が多いことがわかります。
20代では「こども教育資金」と「旅行、レジャー資金」が高い割合になっています。
30代、40代では「こども教育資金」がダントツで高くなり、さらに「老後の生活資金」の割合も上がってきています。
50代になると「老後の生活資金」がダントツで高くなっています。
このように、ライフプランを考える上で外せないのは「教育資金」「老後資金」であることがわかります。
高校までは毎月の生活費から教育費を捻出することができても、大学資金は難しくなるでしょう。
文部科学省の「平成30年度私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額(定員1人当たり)の調査結果について」によると、国立大学の4年間では約240万円、私立大学の4年間では約380万円が一般的な費用となっています。
(参考:文部科学省)
私立大学に入学する可能性を考えて、大学資金として300万円は貯金しておきたいところです。
300万円あれば大学4年間のうち3年間の学費はほぼ賄うことができるでしょう。
4年生の分は、1~3年生の間に貯めていくことができるので、300万円に設定するのが妥当です。
平均貯蓄額データによると、30代の貯金額は530万円、40代は650万円が平均金額でした。
その金額の対して大幅に多いわけでも少ないわけでもないので、妥当な金額と言えるでしょう。
総務省統計局のデータよると、平均的な高齢夫婦(夫65歳以上、妻60歳以上で構成する夫婦一組の世帯)の1ヵ月の年金等の収入平均は222,834円、支出は264,707円となっています。
収入に対して1ヵ月41,873円赤字になり、毎月貯金から切り崩して使っている状況なのです。
目安にはなりますが1ヵ月約4万円の貯蓄が必要ということになります。
老後25年と考えると、4万円×12ヵ月×25年=1,200万円は貯金しておきたいところです。
(参考:e-Stat)
平均貯蓄額データによると、60代の貯金額は1,400万円が平均金額でした。
老後資金1,200万円という目標は妥当であることがわかります。
ただし、ゆとりのある老後にするためには、さらに老後資金が必要になるため、老後の1ヵ月に必要な金額を4万円以上に設定して計算しましょう。
ステップ2:毎月の貯金目標を立てる
ライフプランを考えると「何に」「いくら」貯金するのか、具体的な貯金目標を決めることができます。
上記の金額を参考に、「子供教育資金として300万円」「老後資金として1,200万円」を貯金目標として考えることにしましょう。
ステップ2は、その貯金目標から、1ヵ月の貯金目標を決めることです。
漠然と貯金しようとすると、5万円貯金できる月もあれば、貯金できない月もあるなど、貯金ペースが徹底できません。
1ヵ月の貯金目標を決めてしまえば、毎月同じペースでコツコツ貯金することができるでしょう。
1ヵ月の貯金目標を決めるのは簡単。貯金目標に対して「いつまで」貯めるのか考え、1ヵ月の貯金額を算出すれば良いのです。
例えば現在35歳で5年後の40歳までに子供の大学資金300万円を貯金目標にしたとしましょう。
1年60万円、1ヵ月5万円が貯金目標になります。
その後、40~65歳の25年間で老後資金1200万円を貯金目標にしたとしましょう。
1ヵ月48万円、1ヵ月4万円が貯金目標になります。
これで、毎月同じペースで計画的に貯金しやすくなるのです。
また「大学資金300万円」「老後資金1200万円」というと途方もない金額に思えてしまいますが、「1ヵ月5万円」「1ヵ月4万円」となると、「これくらいなら貯めれそう」と思えるメリットもあります。
手取りからの平均貯蓄割合は8%でした。
これを大幅に超える貯金割合の場合は、見直しが必要です。
例えば、1ヵ月の貯金目標を5万円と設定したとします。
1ヵ月の手取り収入が35万円であれば、5万円は約15%なので問題ないでしょう。
しかし、手取りが25万円であれば、約20%になるので、少し生活費が苦しくなる可能性があります。
無理な貯金額を設定してしまうと、一時的には貯金が増えますが長続きしません。
せっかくライフプランを考えて貯金計画を立てても達成できないでしょう。
無理なく続けられる貯金額を設定することが大切です。
ステップ3:先取り貯金をする
ライフプランを考え貯金目標を決め、毎月いくらずつ貯金するか決まったら、毎月しっかり貯金が続けられるようなシステムを作りましょう。
ステップ3は先取り貯金です。
貯金の基本は、給料が振り込まれたら、生活費を使う前に貯金してしまうことです。
「給料-生活費=貯金」にしようとしても、貯金分を残すのは難しいものです。
さらに、いつも「貯金分を残さなきゃ」と思って生活費をやりくりすることになるのでストレスが溜まります。
先取り貯金をしてしまえば、残った生活費は自由に使うことができるのでストレスが軽減されます。
先取り貯金をするためには、貯金専用の口座があることが必須です。
生活費や給料が振り込まれる口座と一緒に貯金している場合は、貯金専用口座を用意しましょう。
貯金が見える化されるので、モチベーションを維持しながら貯金を続けることができるでしょう。
自分で現金を移動するのが面倒な人は、銀行の自動積立定期預金を利用すると便利です。
予め貯金する金額を決めておくと、毎月同じ日、同じ金額が、給料振込口座から貯金口座に積み立てられていくのです。
強制的に貯金することができるので便利な方法です。
この3ステップで貯金すると、ただ漠然と「1,000万円貯める」と目標を立てるよりも、3つの理由から、効率よくよく貯金できるようになります。
1つ目は、「大学資金のために頑張ろう」「老後資金のために頑張ろう」と具体的な目的が明確になるので、それに向けてモチベーションを維持することができること。
2つ目は、目標金額から逆算すると毎月すべき貯金額が明確になるので、毎月同じペースで貯金を続けることができること。
3つ目は、先取り貯金することで強制的に貯金できるので、確実にゴールを目指せるようになること。
例えば、「子供2人分の大学資金600万円を15年後までに貯める」と決めて先取り貯金するとします。
1ヵ月約3万円で貯金達成できることになります。
この3ステップの貯金計画がなければ、食費1万円、服飾費1万円、レジャー費1万円などで3万円はあっという間に使ってしまうでしょう。
しっかり貯金計画を立てて3万円ずつ先取り貯金すれば、そのような無駄遣いせずに、ゴールに向けて着々と貯金を増やしていくことができるのです。
一般家庭の平均貯蓄データを参考に具体的な貯金目標を立てることが大切
ただ何となく貯金してもモチベーションが維持できずに長続きしません。
持続的な貯金をするためには、貯金目標を設定することが大切です。
今回は、貯金目標の参考にするために、一般家庭の平均貯蓄データを見てきました。
平均的な貯蓄額、手取りからの貯金割合などに参考すると、無理のない貯金計画を立てることができて、モチベーション維持にも繋がります。
ただし、平均データはあくまでも平均的なものなので、あなたにとってのベストな数値ではありません。
平均データを参考にした上で、「ライフプランから貯金目標を設定する」「毎月の貯金目標を立てる」「先取り貯金をする」の3ステップで具体的に貯金計画を立てていくことが大切です。
効率良く節約生活を進めるためには、銀行口座を3つにすることが大切です。家計費用口座、特別出費用口座、貯蓄用口座に分けることで、いつのまにか貯金が増えていくかもしれません。それでは口座開設はどこがいいか?当節約ブログおすすめはイオン銀行です。
85点/100点中
※労力対効果・費用対効果を考慮した当節約貯金ブログのおすすめ度
私の場合(夫婦・子供2人)だと、一般家庭の平均貯蓄額から貯金目標を考えることで
60万円/1年間 貯金力を秘めています。
※表現や再現性には個人差があり必ずしも利益や効果を保証したものではありません。
(計算値:大学資金として1ヵ月5万円貯金することで1年▲60万円)
ただ闇雲に貯金するのではなく貯金目標を設定すると効率よく貯金できるでしょう。そのためには、一般家庭の平均貯蓄額を把握しておきましょう。上記の貯金力は一例ですので、あなたの場合はどれくらいの貯金額になるか考えてみてください。