40代子供2人・3人・子供なし・それぞれの夫婦貯金いくら必要？

40代は自分にも子供にもお金がかかる時期です。

しかし、将来に向けてしっかり貯金をしていかなければならない重要な年代でもあります。

でも貯金が必要だとわかっていても、必要な貯金額はわかりにくいですよね。

「40代子供3人ならいくら貯金が必要？」

「40代子供なし夫婦の場合、老後資金はいくら必要？」

など、貯金事情がわからないと、不安になってしまうでしょう。

そこで今回は、40代の子供2人、3人、子供なし、それぞれの夫婦に必要な貯金について考えていきたいと思います。

まず40代の貯金額の平均を知ること、さらにあなたの家族に合わせて必要な貯金額を考えていくことが大切です。

40代夫婦の平均貯金額は？

はじめに、40代夫婦の平均的な貯金事情から見ていきましょう。

都道府県金融広報委員会、政府、日本銀行、地方公共団体、民間団体等と金融に関する広報活動を行っている「金融広報中央委員会」という組織のデータを参考にしたいと思います。

「令和元年（2019年）家計の金融行動に関する家計調査」から、40代二人以上世帯の貯蓄割合、貯蓄平均値、中央値を見ていきましょう。

貯蓄額は、銀行にある貯金だけでなく、金銭信託、積立型保険商品なども含まれた金額です。

貯蓄がある人	貯蓄がない人
81.3%	18.7%

貯蓄あり、なし世帯	貯蓄あり、なし世帯	貯蓄あり世帯のみ	貯蓄あり世帯のみ
平均値	中央値	平均値	中央値
694万円	365万円	880万円	550万円

(参考：知るぽると　単身世帯調査・二人以上世帯調査)

将来に向けて貯金する必要がある40代ですが、約6人に1人は貯蓄がない状況です。

でも、これのデータを見て安心してはいけません。

貯金している人は、しっかり貯金していることもわかります。

平均値と中央値を見てみましょう。

平均値は、全てのデータを合計し、データ数で割った数値です。

例えば一人1億円以上の貯蓄がある人がいると一気に平均値は上がります。

だから、多くの人が実感とズレていると感じてしまうのです。

一方、中央値は、全てのデータを順番に並べた時に、真ん中にくる数値です。

だから、平均値よりも中央値のほうが参考にしやすいと言えるでしょう。

貯蓄あり、なし世帯全ての中央値は365万円ですが、貯蓄あり世帯に限定すると550万円になります。

貯金していない人、している人の二極化が進んでいることがわかります。

40代夫婦の場合は、550万円と平均貯金の目安にすると良いでしょう。

さらに同調査では「手取り収入に対してどれくらいの割合の貯蓄をしているか」というデータも発表しています。

40代二人以上世帯の貯金割合は、手取り収入に対して9％です。

貯金の理想は、手取り収入の1～2割とされています。

40代夫婦は、ギリギリ理想の貯金ができている状態と言えます。

40代夫婦に必要な貯金額は？

40代夫婦の平均的な貯金情報をご紹介してきました。

平均データを目安にすることは大切です。

でも「平均より貯金ができているから大丈夫」「貯金なし世帯もいるから大丈夫」と思って良いわけではありません。

この平均を把握しながら、あなたの家族に必要な貯金額を考えていく必要があるのです。

同じ40代の夫婦でも、子供が3人

子供2人、子供3人、子供なしの40代夫婦にそれぞれ必要な貯金額を考えていきたいと思います。

収支を把握する

必要な貯金額を考える前に、まずあなたの家計状況を把握する必要があります。

1ヵ月の収入、支出、残高を把握していますか？

1ヵ月の収支が把握できないと、どれくらい貯金できる余裕があるのが知ることができません。

毎月赤字になっているにもかかわらず「1ヵ月5万円貯金する」と目標を立てても、生活が苦しくなり、継続して貯金することができません。

ノートを一冊用意して、収支を書き出していきましょう。

収入は夫婦の給料、児童手当など、全ての収入を合計してください。

次に支出を書き出していきます。

支出合計を算出するために必要なものは、レシート、通帳、クレジットカード明細書です。1ヵ月分を貯めておき、計算機で計算していきましょう。

収入－支出を計算して、1ヵ月の残高を確認してください。

この金額が、貯金可能な金額の目安になります。

収入

夫収入	300,000円
妻収入	50,000円
児童手当	20,000円
合計	370,000円

支出

食費	70,000円
住居費	60,000円
高熱・水道	25,000円
家事・家具用品	15,000円
被覆及び履物	15,000円
保険医療	10,000円
交通・通信	15,000円
教育娯楽	35,000円
その他	50,000円
合計	295,000円

収入ー支出

残高

75,000円

例えば、このように書き出してみましょう。

この場合、1ヵ月75,000円が残高ということになります。

貯金に回すことができる金額です。

子供が2人、3人いる夫婦の場合は、さらに教育費もかかるため、実際貯金できる金額はもっと少なくなるでしょう。

子供なしの夫婦の場合は、そのまま貯金に回せる可能性があります。

もし残高がマイナスになっていた場合は、どこかに無駄遣いがある可能性があります。支出内容を見直しましょう。

もし収入が極端に少ない場合は、転職や副職などを検討する必要があるでしょう。

老後資金を考える

40代夫婦が考えなければいけないのが、老後資金のための貯金です。

子供がいる場合でも、子供がいない場合でも、老後の生活の為に貯金しておく必要があります。

「年金があるから大丈夫」というわけにはいきません。

今の高齢者の収支状況を参考に、老後に必要な貯金を予想してみたいと思います。

総務省統計局の高齢夫婦の収支データによると、高齢者世帯（夫65歳以上、妻60歳以上で構成する夫婦一組の世帯)の1ヵ月の年金等の収入平均は222,834円、支出は264,707円です。
(参考：e-STAT)

1ヵ月41,873円マイナスになってしまうため、毎月赤字分の約4万円ずつ貯金を切り崩して生活しているということがわかります。

老後25年とすると、4万円×12ヵ月×25年＝1,200万円の生活費が必要になるということです。

夫婦の老後資金はかなりの金額になることがわかりました。

でも、全額貯める必要はないでしょう。

退職金があるからです。

40代の時点ではまだ退職金の金額がいまいち把握できていない人もいるでしょう。

退職金制度は、規模の大きな企業は導入率が高いですが、小さな企業は比較的導入率が低い傾向にあります。

就業規則を確認してみるとわかることもありますが、よくわからない場合は総務、人事に相談すると良いでしょう。

「退職金を聞くなんて、辞めたいと思っているみたいで気が引ける」という人もいると思いますが、将来の資金作りの参考にするためと話せば自然に聞くことができるでしょう。

子供あり夫婦、子供なし夫婦も老後のために必要な貯金をシミュレーションしてみましょう。

仮に退職金が500万円だった場合には、老後資金は700万円ということになります。

現在40歳で、65歳までの25年間で700万円貯金する場合は、1年28万円、1ヵ月あたり約23,000円貯金目安になります。

現在45歳で、65歳までの20年間で700万円貯金する場合には、1年35万円、1ヵ月あたり約29,000円が貯金目安になります。

教育資金を考える

40代夫婦で子供ありの場合は、教育資金を貯金する必要があります。

現段階でも子供の学習費用がかかっているため、毎月の子供にかかるお金をやりくりするだけで苦労している人もいるでしょう。

でも、子供にかかる学習費用は年齢とともに高くなっていきます。

現在進行中の学習費用だけでなく、先の費用も考えて貯金をしていくことが必要になってくるのです。

文部科学省が発表した「平成28年度子供の学習費調査の結果について」から、１年間に子供一人当たりにかかる学習費総額（保護者が子供の学校教育及び学校外活動のために出した経費の総額）を見ることができます。

1年にかかる学習総額と、その学習総額を単純に12で割った1ヵ月あたりの学習総額になります。

	幼稚園 （公立）	幼稚園 （私立）	小学校 （公立）	小学校 （私立）
学習総額	233,947円	482,392円	322,310円	1,528,237円
うち学校教育費	120,546円	318,763円	60,043円	870,408円
うち学校給食	20,418円	29,924円	44,441円	44,807円
うち学校外活動費	92,983円	133,705円	217,826円	613,022円

	中学校 （公立）	中学校 （私立）	高校 （公立）	高校 （私立）
学習総額	478,554円	1,326,933円	450,862円	1,040,168円
うち学校教育費	133,640円	997,435円	275,991円	755,101円
うち学校給食	43,730円	8,566円	－円	－円
うち学校外活動費	301,184円	320,932円	174,871円	285,067円

1ヵ月にかかる幼稚園～高校の学習総額を考える

幼稚園	幼稚園	小学校	小学校	中学校	中学校	高校	高校
公立	私立	公立	私立	公立	私立	公立	私立
19,495円	40,149円	26,859円	127,353円	39,876円	110,577円	37,571円	86,680円

(参考：文部科学省)

このデータをもとに、子供2人、3人にかかる1ヵ月あたりの学習費用を考えてみたいと思います。全て公立の金額で計算していきます。

まず、子供2人の場合は、以下のような金額になります。

• 幼稚園2人：38,990円
• 幼稚園1人、小学校1人：46,354円
• 小学校2人：53,718円
• 小学校1人、中学校1人：66,735円
• 中学校2人：79,752円
• 中学校1人、高校1人：77,447円
• 高校2人：75,142円

目安にはなりますが、このような金額が毎月かかることになります。

例えば、上記でシミュレーションの例で「収入370,000円」－「支出295,000円」＝75,000円となりました。

子供が高校までの間は、貯金がなくても赤字にならずに済むことが予想できます。
次に子供3人の場合の学習費用を見てみましょう。

• 幼稚園1人、小学校2人：73,213円
• 小学校3人：80,577円
• 小学校2人、中学校1人：93,594円
• 小学校1人、中学校2人：106,611円
• 中学校2人、高校1人：117,323円
• 中学校1人、高校2人：115,018円

先程の例と同様に「収入370,000円」－「支出305,000円」＝75,000円の世帯の場合、小学校の時点で毎月赤字になってしまう可能性があります。

支出をおさえる工夫をしていく必要があるでしょう。

幼稚園から高校までの学習総額を見てきましたが、さらに考える必要があるのが大学資金です。

高校までの教育費は毎月の収入で賄えたとしても、大学になると厳しくなる世帯がほとんどでしょう。

奨学金制度を利用する方法もありますが、子供の負担をなくすためには大学資金を貯めておきたいところです。

文部科学省の「平成30年度私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について」によると、国立、私立大学の授業料及び入学料は以下のようになります。

大学

	国立	私立
授業料（1年）	538,800円	904,146円
入学料	282,000円	249,985円
4年間総額	2,425,200円	3,866,569円

(参考：文部科学省)

子供2人の場合を考えてみましょう。

• 2人とも国立大学：4,850,400円
• 2人とも私立大学：7,733,138円
• 国立大学1人、私立大学1人：6,291,769円

10年で国立大学2人分の資金を貯めようと思ったら、1ヵ月40,420円貯金していく必要があります。年間485,040円ずつ貯金することになります。

2人とも私立なら1ヵ月64,442円ということになります。

子供3人の場合を考えてみましょう。

• 3人とも国立大学：7,275,600円
• 3人とも私立大学：11,599,707円
• 国立大学2人、私立大学1人：6,291,769円
• 国立大学1人、私立大学2人：10,158,338円

10年で国立大学3人分の資金を貯めようと思ったら、1ヵ月60,630円貯金していく必要があります。3人とも私立なら1ヵ月96,664円ということになります。

40代夫婦の貯金方法

ここまで、40代夫婦に必要な貯金額についてご説明してきました。

最後に、その貯金を持続するための3つの方法をご紹介したいと思います。

先取り貯金をする

老後資金、教育資金のための貯金額が決まったら、強制的に貯金していきましょう。

銀行の自動積立定期預金や、会社の貯金積み立て制度を活用して、先取り貯金していくのです。

全ての会社ではありませんが、毎月の給料から決まった貯金分を天引きした上で、残った分が手取りとして振り込まれる制度を設けている会社があります。

もともと貯金分がなかったように給料が振り込まれるので、貯金がうまくいかない人におすすめです。

総務や人事に確認してみましょう。

特別費用の口座を分ける

40代夫婦は老後資金、教育資金が必要になっていきます。

毎月同じ支出ペースを維持しながら、同じ額の貯金を続けることが成功の秘訣になります。

しかし、特別費がかかる月は貯金できないことがあります。

例えば、毎月7万円貯金すると決めていても、車検に10万円かかってしまった月は、貯金することは難しいでしょう。

急に家電が壊れてしまい購入した月は、いつもの額の貯金ができないかもしれません。

このように、不定期に必要になる特別費用に邪魔をされて支出ペースが乱れると、貯金ペースも乱されてしまうのです。

「今月は特別費がかかって厳しいから貯金できなくても仕方ない」となってしまうでしょう。そして、いつも特別費を言い訳に貯金しない月が増えてしまうのです。

これを防ぐために、貯金用口座とは別に特別費用の口座を準備しておきましょう。

1年にかかる特別費の合計を計算し、その金額を口座に入れておくのです。

年に2回のボーナスの時に特別費用の口座に入金しておくとスムーズです。

特別費が必要にあった月は、特別費用の口座からお金を出せば、貯金ペースを維持することができるでしょう。

貯金プランを見直す

40代夫婦に必要な老後資金、教育資金のための貯金目標を決めて貯金していても、定期的に見直しが必要です。

収支のバランスは随時変わっていきます。

収入が増えれば、もっと貯金額を増やすことができるでしょう。

子供が習い事を辞めた場合には、その分を貯金に回すことができます。

逆に、塾通いが始まったり、子供の成長と共に食費が増えることもあるでしょう。

今の貯金額で厳しい場合には、貯金額を減らし、貯金のゴールを少し先に設定することも必要です。

無理のない範囲で、かつ、しっかり切り詰めながら貯金していけるように、貯金プランを見直していきましょう。

まとめ

今回は、40代夫婦に必要な貯金額について説明してきました。

40代夫婦が考えなくてはいけない資金は老後資金と、子供の教育資金です。

子なし夫婦の場合は、子供に頼ることができないので夫婦で老後の蓄えをしておく必要があります。

子供あり夫婦の場合は、子供にかかる教育費用を計画的にやりくりしていく必要があるでしょう。

高校、大学になるとまとまった学習費用が必要になります。

子供2人、子供3人と人数に応じた貯金計画が肝になります。

さらにポイントは、強制的に貯金をすること。

自動積立定期預金や会社の給与天引き制度を活用して先取り貯金をしていきましょう。