老後の資金はいくらあれば？貯金必要額の平均と目安を調査！

老後貯金が必要であることがわかっていても「実際いくら必要？」という肝心の必要額はわかりにくいですよね。

必要額がわからないと、貯金目標を設定することができないので、毎月いくら貯金すれば良いのかわかりません。

貯金のゴールがハッキリしないと、モチベーションも維持できないでしょう。

ハッキリいくらあれば安心なのか知りたいですよね。

しかし、あなた自身や家族の状況によって必要な老後資金は大きく異なるため、残念ながら「いくらあれば大丈夫」という明確な額はありません。

でも、平均的な貯金必要額を知ることはできます。

全く老後資金の目安がわからないのと、平均的な目安が把握できているのは、気分的にかなり違うでしょう。

そこで今回は、老後資金に関する平均的なデータから、貯金必要額と目安を調べていきたいと思います。

平均的な老後貯金の目安を参考に、効率よく貯金する方法を考えていきましょう。

老後貯金の必要額の平均は1,200万円

漠然と「老後資金を貯めたい」と思っても、具体的に老後資金がいくら必要なのかわからないと貯金計画はなかなか進みません。

自分の老後に必要になる資金を計算しようと思っても、老後の生活は、ずっと先のことなのでイメージするのは難しいですよね。

そこで、まずは平均的な貯金必要額を知ることから始めましょう。

老後資金は個人の収支によって個人差が大きいので「いくら必要」とハッキリ言うことはできません。

でも、全く目安がわからずに老後貯金計画を考えるよりは、平均値を知ることで、目標が立てやすくなるでしょう。

「このペースで貯金していれば、平均的な貯金必要額を貯めることができるから安心」「今の貯金状況だと、平均的な貯金必要額を貯めるのは難しいから、もっと貯金しなきゃ」など、貯金計画がスムーズになります。

平均的な老後の収支から、平均的な老後貯金の必要額を考えていきましょう。

平均的な老後の収支を考える

総務省統計局の「総世帯及び単身世帯の家計収支（2019年）」のデータから、平均的な高齢夫婦（夫65歳以上、妻60歳以上で構成する夫婦一組の無職世帯)の1ヵ月の収支と、平均的な単身世帯（60歳以上の無職世帯）の1ヵ月の収支を調べていきます。

実収入222,834円
非消費支出29,092円
消費支出235,615円
内訳	割合	金額
食費	27.7%	65,265円
住居費	5.8%	13,665円
高熱・水道	8.4%	19,791円
家事・家具用品	4.0%	9,424円
被覆及び履物	2.6%	6,125円
保険医療	6.4%	15,079円
交通・通信	11.9%	28,038円
教育娯楽	10.3%	24,268円
その他	22.8%	53,720円
不足分41,872円

(参考：総務省統計局)

実収入123,325円
非消費支出12,392円
消費支出149,603円
内訳	割合	金額
食費	24.3%	36,354円
住居費	12.2%	18,252円
高熱・水道	8.8%	13,165円
家事・家具用品	3.2%	4,787円
被覆及び履物	2.5%	3,740円
保険医療	5.5%	8,228円
交通・通信	9.6%	14,362円
教育娯楽	11.4%	17,055円
その他	22.4%	33,511円
不足分38,670円

(参考：総務省統計局)

「消費支出」は、生活を維持するために行う支出、「非消費支出」は、直接税や社会保険料など、消費を目的としない支出です。

あなたのイメージする老後の生活費と比較してみてください。

「老後の食費は3万円あれば良いと思っていたけど、平均は6万円以上もかかっている」「光熱費は意外と高い、家事・家具用品は意外と低い」など、あなたのイメージと実際の平均データのギャップを感じてください。

この平均データがリアルな高齢者の生活費に近いものなのです。

また、老後は年金があるから大丈夫というイメージがありますが、二人以上世帯も単身世帯も、年金だけでは足りずに不足分が生じていることがわかります。

平均的な老後貯金の必要額を考える

老後の平均的な収支から、ざっくり見てみると、1ヵ月の収支は以下のようになります。

• 老後の二人上世帯：収入22万円、支出26万円、赤字4万円
• 老後の単身世帯：収入12万円、支出16万円、赤字4万円

二人以上世帯も単身世帯も毎月約4万円の赤字になるので、貯金を切り崩している状況なのです。

老後を65歳～90歳とすると、4万円×12ヵ月×25年間＝1,200万円の資金が必要ということになります。

あなたの老後貯金の必要額を考える

平均的な高齢者の家計収支から、毎月4万円ずつ赤字になることがわかりました。

老後25年とすると、1,200万円が貯金必要額の平均ということになります。

ただし、これは基本の生活費から算出した金額なので、実際にはさらに多くの資金が必要になります。

「毎月外食したいから、平均以上の食費が必要になる」

「老後に家のリフォームをしたいから、そのための費用が必要になる」

「年に1回は外国旅行に行きたいから、そのための費用が必要になる」

このような金額は、先ほどの基本の生活費には含まれていません。

さらに、このような金額は、個人差があるものなので、先ほどの平均額とは別に考えておく必要があるのです。

それでは、具体的にどのようにして、このような個人ごとの老後資金を算出すれば良いのでしょうか。

貯金必要額は、以下の3ステップで計算していくとスムーズです。

• 老後の生活費を考える
• 老後の特別費を考える
• 年金と退職金を考える

今回は会社員の夫と専業主婦の夫婦をモデルケースとしながら考えていきたいと思います。

老後の生活費を考える

先程の平均データから、夫婦の老後の生活費は約26万円、独身者の老後の生活費は約16万円ということがわかりました。

この平均額を参考にあなたの生活費を考えていきましょう。

先程の平均データに対し、プラスする費用があればノートに書き出していきましょう。

• 「月に2回は夫婦で外食したいから食費はプラス10,000円」
• 「趣味のゴルフを続けたいから娯楽費はプラス5,000円」
• 「老後もおしゃれを楽しみたいから被服費はプラス5,000円」

など、老後をイメージしながら具体的にリストアップしてください。

上記の場合は、平均的な生活費に対し、1ヵ月プラス2万円ということになりますね。

老後の特別費を考える

老後の生活費を考える場合、特別費も考慮しなければなりません。

前の章で算出した平均的な老後資金1,200万円は、基本の生活費だけの金額なので、特別費をプラスして考える必要があります。

特別費とは、毎月かかる支出以外の費用のことです。

固定資産税や自動車税などの税金や、車や家電の買い替え、旅行などは全て特別費になります。

でも、老後の細かい特別費をイメージするのは難しいかもしれませんね。

その場合は、老後の大きな特別費である「家のリフォーム費」と「介護費」を考えておきましょう。

築年数にもよりますが、ほとんどの場合、老後に家のメンテナンスが必要になるでしょう。

水回りの小規模な改修でも200万円～300万円はかかります。

劣化や故障の場合に備えて200万円は準備しておきたいところです。

自分の介護のことなど想像つかない方が多いと思いますが、これからの時代は、ほとんどの方に老後費が必要になるでしょう。

「生命保険文化センター」の調査から、介護に要した平均費用がわかります。

公的介護保険サービスの自己負担費用を含めて1ヵ月あたり平均78,000円となっています。

有料老人ホームに入居する場合には、毎月20万以上かかることも珍しくありません。
(参考：生命保険文化センター)

介護費用はいつから必要になるかわからないので、シミュレーションするのが難しいですが、3年分の介護費用は準備しておきたいところです。

先程の平均額を参考にすると、78,000円×12ヵ月×3年＝280万円になります。夫婦二人分として約600万円を目安としましょう。

年金と退職金を考える

ここまで老後に使うお金の目安を見てきましたが、入ってくるお金の目安も考えておきましょう。

老後資金として考えておきたいのが年金と退職金です。

これも個人差があるものなので、きちんと考えておく必要があります。

公的年金は国民年金と厚生年金があります。

国民年金は、自営業や専業主婦が加入している年金です。

厚生年金は、会社員や公務員が加入している年金です。

年金に関しては今後減額になる可能性もありますが、現在の年金を目安にしておきたいと思います。

厚生労働省の「平成30年度厚生年金保険・国民年金事業の概況」によると、年金の平均受給額は、国民保険の平均は55,708円、厚生年金の平均は143,761円となっています。
(参考：厚生労働省)

年金は国民年金と厚生年金で大きく違うのです。

国民年金5.5万円、厚生年金14.3万円として、25年間で考えると以下のような違いが生まれます。

	1ヵ月の年金	1年の年金	25年間の年金
夫婦で厚生年金	28.6万円	343.2万円	8,580万円
夫が厚生年金、妻が国民年金	19.8万円	237.6万円	5,940万円
夫婦で国民年金	11万円	132万円	3,300万円

このように、自営業で夫婦で国民年金の場合は、年金に頼った生活は難しくなるでしょう。

老後資金を考える上で大きな要素になるのが退職金です。

退職金は、会社の退職金規定によって異なりますが、「退職するときの基本給×勤続年数ごとの係数×退職事由別の支給率」が一般的な計算方法となっています。

厚生労働省の「平成30年就労条件総合調査　結果の概況」によると、20年以上勤めた45歳以上の退職者のうち定年を迎えた人がもらった退職金（一時金・年金）の平均は、以下のようになっています。

高卒(現業職)	1,159万円
高卒(管理・事務・技術職)	1,618万円
大卒(管理・事務・技術職)	1,983万円

(参考：厚生労働省)

退職金は個人差がありますが、大卒の場合は2,000万円近い退職金をもらえる可能性があるのです。

退職金は社内規定などから算出することができますが、わかりにくいことが多いです。

一番確実なのは、ストレートに総務に確認することでしょう。

また、自営業の場合は退職金制度はありませんので、会社員以上に老後積み立てが必要になります。

このように、「老後の生活費」「老後の特別費」「年金」「退職金」を一つずつ明確にしていくと、あなたの老後資金の貯金目安額が見えてきます。

会社員の夫と専業主婦の場合を考えてみましょう。

• 老後の生活費：毎月28万円が25年で8,400万円
• 老後の特別費：リフォーム代200万円、介護費用600万円
• 年金と退職金：年金は毎月19.8万円、25年で5,940万円、退職韻は1,900万円

「収入5,940万円＋1,900万円」－「支出8,400万円＋200万円＋900万円」＝－1,360万円となるので、老後資金のための貯金必要額の目安は、1,360万円ということがわかります。

例えば、65歳の老後に向けて、55歳から貯金する場合は、年間136万円ずつ貯金する必要があります。

45歳から貯金する場合は、年間68万円すれば良いことになりますね。

あなたの年齢から老後までの期間を考えて、毎年いくら貯金すれば良いのか、毎月いくら貯金すれば良いのか計算してみてください。

貯金の目安が具体的にわかると、モチベーションを維持しながら貯金できるでしょう。

老後資金を効率よく貯金する方法

貯金必要額の平均、あなたの貯金必要額の目安について考えてきました。

老後資金はいくら必要なのか、少し明確になったと思います。

ここからは、その貯金必要額を効率よく貯金する方法をご紹介していきましょう。

老後資金を効率よく貯めるコツは以下3つです。

• 毎月先取り貯金する
• ボーナスから貯金する
• 固定費を見直す

この3つを行うことで、スムーズに貯金できるようになるでしょう。

毎月先取り貯金する

生活費を使って残ったら老後資金に回そうと思っても、なかなかお金は残らないでしょう。

老後資金を効率よく貯めていくためには、生活費を使う前に貯金することが大事です。

貯金の基本である先取り貯金をしていきましょう。

おすすめの方法は、銀行の自動積立定期預金です。

予め積立金を決めておくと、毎月同じ金額が、給料が振り込まれる普通預金から、定期預金に積み立てられていきます。

ポイントは老後資金は、他の貯金とは別の定期預金に貯めていくことです。

他の貯金と一緒にしてしまうと、何か臨時出費が必要になった場合についつい引き出してしまいます。

それを防ぐために、老後資金用の口座はきちんと分けておきましょう。

先取り貯金は、できるだけ早い時期からすることが大切です。

毎月2万円だけの貯金でも、30歳から始めれば65歳までに840万円の資金を貯めることができます。

毎月2万円くらいであれば、はじめから「ないもの」として考えることができるでしょう。給料から税金などが引かれるのと同じ感覚ですね。

いつの間にか貯金が貯まっている効果が期待できます。

ボーナスから貯金する

老後の貯金必要額は大きな額です。だから、毎月の貯金だけで賄おうと思うと、毎月の貯金額がかなり高くなってしまいます。

老後資金は毎月の貯金だけでなくボーナスから貯めていきましょう。

ボーナスが入ると、どうしても趣味やレジャーに使いたくなりますが、老後資金を一気に増やせるチャンスでもあります。

もちろんボーナス全てを老後のために貯金する必要はありません。老後貯金を抜いた上で、自由に使うのは良いでしょう。

例えば、上記の例で算出した老後資金、1,360万円を45歳から65歳までの20年間で貯金する計画を立てたとします。年間に必要な貯金額は63万円です。

12ヵ月で割ると、毎月56,000円ずつ貯金する必要があり、少し厳しい感じがします。

しかし、年に2回のボーナスのたびに20万円ずつ貯金すれば、毎月の貯金は2万円になります。これなら生活費から捻出できそうな金額ですね。

固定費を見直す

毎月先取り貯金をして、さらにボーナスから貯金することを徹底すれば、効率よく老後貯金が確保できるようになります。

しかし、今と同じ収入のままでは、老後貯金を確保した分、生活費が苦しくなるでしょう。

そこで、老後貯金を始めると同時に行いたいことが、固定費の見直しです。

毎月当たり前のように支払っている固定費の中には、実は無駄があるかもしれません。

その無駄な固定費を見直して、毎月の支出を減らすことができれば、無理なく老後貯金が確保できるようになるでしょう。

固定費の中でも、住居費や光熱費等はすぐに減らすことが難しいですが、スマホ代、保険料、月額定額料金は比較的、簡単に節約できる場合があるのでおすすめです。

スマホ代の料金プランは複雑なので、無駄があっても、そのまま放置されがちです。

料金プランを見直すのは面倒ですよね。「節約になると思って使い放題プランを解約したら、かえってお金がかかってしまった…」などの失敗も少なくありません。

そこで、おすすめしたいのが、思い切って格安スマホに変えることです。

3大キャリアで毎月6,000円以上のスマホ代がかかっている方の場合なら、格安スマホにすれば、一発で月額料金を節約することができるでしょう。

料金プランを見直すよりも、確実性があります。

毎月の3大キャリアのスマホ代が月額6,000円以上の方の場合、1ヵ月3,000円ほど安くなる見込みがあります。

夫婦で格安スマホに変更したら、1ヵ月12,000円、1年144,000円の節約効果が期待できますね。

「格安スマホ」で検索すれば、様々な情報を知ることができますので、検討してみてはいかがでしょうか。

万が一の時のために大切な保険ですが、実は無駄に支払っているケースが多い固定費でもあります。

例えば、病気やケガで入院や手術が必要になった場合でも「高額医療費制度」という有難い制度があるため、1ヵ月の医療費の上限は数万円になります。

上限額は、収入によって異なりますが、入院や手術で何十万円も請求されることはまずありません。

だから、毎月支払っている医療保険は不要とも言えるのです。

夫婦の医療保険を解約すれば、1ヵ月約7,000円ほどの節約が見込めます。

その他にも、いまいち保障がわからない保険などがあれば、この機会に検討してみてください。

医療保険を解約するだけでも、1ヵ月7,000円、1年では84,000円もの節約に繋がります。

保険の見直しは「保険　見直し」で検索すると、無料でできる保険見直しサービスなどと見つけることができますので、試してみてください。

さらに、おすすめしたい固定費見直しは、毎月支払っている月額料金についてです。

最近は、便利でお得なサブスクサービスが増えていますよね。1つ1つは低額なので気軽に加入してしまいますが、実は結構な金額になっている場合があります。

しかも、契約していることさえ忘れているサブスクサービスもあるかもしれません。

「スマホ買い換えの時に電子書籍のサブスクサービスに加入して、今は全く使っていないけど、解約していなかった」など、無駄な支払いが見つかるかもしれません。

一度、クレジットカード明細書、通帳などから、毎月支払っている月額料金を調べてみてください。

そして不要なものはどんどん解約していきましょう。

例えば、「電子書籍サービス500円」「ゲームアプリ500円」「動画配信サービス1,000円」「有料テレビチャンネル3,000円」を解約したとしましょう。

1ヵ月5,000円、1年60,000円も節約することができるのです。

サブスクサービスは「今は利用していないけど、またいつか利用するから」とそのままにしがちですが、もしまた利用したくなった時は、また入会すれば良いのです。

一度辞めたからと言って、また面倒な手続きが必要なサブスクサービスは少ないでしょう。

直近1ヵ月の間に使っていないサービスは不要と考えて、解約すると良いですね。

このように、ちょっと固定費を見直しただけでも、1ヵ月24,000円もの節約が期待できるのです。

先ほど、シュミレーションしたところ、老後資金1,360万円を45歳から65歳までの20年間で貯金する場合、年に2回のボーナスで20万円ずつ、さらに毎月2万円ずつ貯金すれば、目標額が達成できることがわかりました。

固定費見直しだけで、この「毎月2万円」の貯金が無理なくできることになりますね。

しかし、固定費の見直しをして、ぐんと支出を減らすことができると、「固定費がこんなに安くなったから、普段もっとお金を使っても大丈夫」と思ってしまうかもしれません。

それで無駄遣いが増えてしまったら意味がないですよね。

固定費を節約すると同時に、食費、服飾費、レジャー費などの変動費に対する節約意識を持つことも大切です。

平均的な老後資金を知り、効率よく老後貯金をしていきましょう

老後資金は、いくら必要かわからないと、スムーズに貯金計画を進めることができません。

あなたの老後資金の目安を知るためには、まず平均的な老後資金から考えましょう。

老後資金は個人差があるので、全て人に対して「〇〇万円あれば大丈夫」と言うことはできません。

でも、平均的な必要額を知ることで、自分に必要な貯金額の目安がわかるでしょう。

また、「平均的な老後貯金ができているから、このまま頑張れば大丈夫」「平均的な老後資金ができていないから、もっと貯金を頑張ろう」と、正しく貯金計画を立てることができます。

公的な平均データから計算してみると約1,200万円が必要額であることがわかりました。

あとは、あなたの「老後の生活費」「老後の特別費」「年金と退職金」から、あなたに必要な老後資金を計算してみてください。

必要額がわかると、ゴールが明確になるので貯金計画が立てやすくなります。

「先取り貯金をする」「ボーナスから貯金する」「固定費を見直す」の3ステップで、効率よく老後貯金を増やしていくことができるでしょう。