子供の教育費の貯め方講座！学費を貯める賢い貯金方法！

文部科学省の情報によると、大学までの教育費は公立でも約800万円、私立なら2,000万円以上もかかることがわかります。

子供にかかる教育費は1,000万円と言われますが、実際にそれほどかかるものなのです。

だからあなたも、子供の将来のためにしっかり学費を貯金しようと思っているのだと思います。

しかし、実際には上手く貯金できずに、教育費に不安を感じている人がとても多いことも事実。

それでは、どうすれば上手く学費を貯めることができるのでしょうか。

学費の貯金方法を知るために、当サイトは教育費貯金が上手くいかない理由を調査。

すると、教育費に対して、貯金目的が定まっていない人、貯金目標額が定まっていない人が多く、これが上手く貯められない原因になっていることが見えてきました。

「貯金目標がわからない」から上手く貯金できない人が多いことが予想されます。

学費貯金は継続することが大事。そのためにはモチベーションを維持すること、毎月の貯金額を決めておくことが必要になります。

貯金目標がわからないと、目的がはっきりしないのでモチベーションが維持できず、トータル貯金額もわからないので、毎月いくら貯金すべきかわかりません。

逆に「大学資金のために10年で100万円貯める」と目標があれば、モチベーションが維持されて、毎月の貯金額も逆算できます。

貯金目標がはっきりすれば、上手く貯金することができるのです。

今回は、教育費に必要な貯金目標を明確にし、その上で学費を貯める賢い貯金方法を考えていきたいと思います。

教育費が上手く貯金できない理由は貯金目標がわからないから

子供の教育費は1,000万円と言われる中、貯金したくても上手く貯められないと、気持ちだけが焦ってしまいます。

いつも「早く教育費を貯めなきゃ…」と思いながら過ごすのはストレスですし、行動を起こさない限り貯金はいつまでも増えません。

それでは、どうして上手く貯金できない人が多いのでしょうか。

当サイトは教育費に関わるデータや口コミ情報を調査し、上手く貯金できない理由を探しました。

その中で、子育て世代は、貯金目的が定まっていない人が多いこと、貯金目標額が定まっていない人が多いことがわかりました。

つまり、学費貯金に関して「貯金目標がわからない」状況の人が多いことが推測されます。

「貯金目的が定まっていない人が多い」「貯金目標額が定まっていない人が多い」という2つのデータをご覧ください。

貯金目的が定まっていない人が多い

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和元年）」の中に金融資産の保有目的についての調査結果があります。

３つまでの複数回答となっています。

	20歳代	30歳代	40歳代	50歳代
病気や不時の災害への備え	54.1%	45.2%	47.7%	54.1%
こどもの教育資金	45.9%	70.0%	69.1%	35.0%
こどもの結婚資金	5.4%	2.8%	5.0%	9.3%
住宅の取得または増改築などの資金	27.0%	18.4%	11.4%	11.4%
老後の生活資金	29.7%	41.7%	48.9%	71.4%
耐久消費財の購入資金	16.2%	16.6%	16.8%	14.5%
旅行、レジャーの資金	40.5%	19.8%	14.0%	12.6%
納税資金 遺産として子孫に残す	8.1%	6.4%	3.4%	4.6%
とくに目的はないが、金融資産を保有	2.7%	1.8%	3.2%	4.6%
していれば安心	18.9%	24.7%	16.0%	16.2%
その他	8.1%	6.0%	4.8%	4.8%

(参考：知るぽると)

子育て世帯の場合、やはり「教育資金」のために貯金している世帯が多いのですが、注目したいのが「とくに目的はないが、金融資産を保有していれば安心」の割合も多いこと。

つまり、きちんと教育資金として貯金できている世帯もいる一方で、貯金目的が定まっていない子育て世帯もいるということです。

貯金目標がわからないままに貯金している子育て世代が多く、これが上手く貯金ができない理由に繋がっている可能性があります。

貯金目標額が定まっていない人が多い

インターネット広告・メディア運営事業の株式会社インタースペースは、運営する「ママスタまなび」にて「子どもの教育費と児童手当」に関する実態調査を公開しています。

公的なデータではありませんが、良質な子育て情報を提供している「ママスタまなび」の運営会社の情報なので信憑性は高いと言えます。

この中で注目したのが、教育費に不安を感じているママに対して、その理由をアンケートした調査。

最も多いのは「教育費がいくら必要になるかわからないから」との回答で76.3%となっていました。

7割以上の人が教育費がわからない、つまり教育費の貯金目標額が定まっていないことがわかります。
(参考：Interspace)

貯金目標がわからないことにより上手く貯金ができず、不安を抱えている子育てママが多いことがわかりました。

この2つの調査、さらにSNSなどの口コミ情報も調べてみると「貯金目標がわからないから上手く貯金ができない」人がとても多いことが見えてきました。

貯金目標がわからないと上手く貯金できない

貯金目標がわからないことが、上手く貯金できない原因である可能性が見えてきました。

「貯金目標がわからない＝上手く貯金できない」ことを裏付けるために、上手く貯金するために必要なことを考えてみたいと思います。

「継続は力なり」という言葉がありますが、貯金に必要なことはまさに「継続」です。

1年間で貯めるのは大変な100万円でも、10年間で貯めるなら1年10万円で達成することができます。

上手く貯金するためには、時間を味方につけることが大事なのです。

でも、何となく貯金しても継続するのは難しく、断念してしまう人も多いでしょう。

継続的に貯金していくためには、毎月いくら貯金すれば良いのか具体的な金額を明確にすること、毎月貯金を続けられるようにモチベーションを維持することが大切。

そのために効果的なのが「貯金目標」なのです。

「大学資金のために10年で100万円貯める」と貯金目標があれば、「子供が大学生活を楽しめるように頑張ろう」と貯金へのモチベーションを維持できます。

「10年で100万円なら1ヵ月8,000円貯金すればいい」と具体的な金額も明確になるので、貯金がとてもスムーズになるでしょう。

やはり、貯金目標がわからないと、貯金は上手くいかないのです。

教育費を上手く貯金するためには、貯金目標を明確にすることが重要である結論に至りました。

子供の教育費から貯金目標を考える

教育費の貯金方法を知るためには、まず貯金目標をハッキリさせることが重要であることがわかりました。

でも、教育費がいくら必要になるかわからないから貯金目標もわからないのです。

その理由は、教育費は幼稚園から大学まで長期にわたるもので金額が大きすぎるから。

教育費におよそ1,000万円必要と言われても現実味がないですよね。

もっと現実的に教育費を考えるためには、以下のように幼稚園～大学まで分けて考えてみることが大切です。

	幼稚園	小学校	中学校	高校	大学	合計
国公立	70万円	193万円	143万円	135万円	240万円	781万円
私立	144万円	916万円	398万円	312万円	380万円	2,150万円

(参考 文部科学省：平成２８年度子供の学習費調査の結果について・私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について)

文部科学省の「平成28年度子供の学習費調査の結果について」と「平成30年度私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について」から、国公立と私立の幼稚園から大学までの平均的な学費を算出したものになります。

幼稚園から高校に関しては、学費以外に塾や習い事などにかかる学校外活動費、給食費も含まれた金額となっています。

また、幼稚園に関しては、2019年10月から教育無償化がスタートしているため、多くのご家庭でこの学費よりも少なくなる可能性があります。

上記の金額は参考として見ていただければと思います。

子供の学費の目安についてはこちらの記事で詳しくご説明していますので、ぜひご覧ください。

このようにそれぞれの段階でかかる教育費がわかると、「大学入学までに300万円貯める」「幼稚園～高校は公立or私立を考える」と具体的なことが見えてきます。

大学の教育費として300万円を目標にする

教育費の中で一番大変なのは大学ということは、誰もがイメージしていると思います。

事実、大学にかかる費用は最も高く、一人暮らしをする場合にはさらに生活費援助も必要になることを考慮すると、やはり教育費の山場は大学になります。

まずは大学資金に絞って貯金目標を考えることがポイントです。

国立大学は240万円、私立大学は380万円が目安になりますので、当サイトが推奨する貯金額は300万円です。

国立大学の場合は、300万円あれば、基本的に学費は全額カバーできるでしょう。

私立大学の場合も、とりあえず3年間の学費はカバーすることができるので、大学4年生の分は、大学1年生～3年生の間に貯めることができるからです。

幼稚園～高校は公立or私立を考える

幼稚園～高校までの教育費は、毎月の収入から捻出できる方法を考えることが大切です。

そうすれば、教育費の山場である大学資金を貯金することに集中できます。

理想の家計費の比率として、教育費は手取り収入の1割未満が一般的。

例えば1ヵ月の手取りが35万円の場合、1ヵ月の教育費の理想は35,000円ということです。

公立の小学校の1ヵ月にかかる教育費は約26,000円です。1割以内におさまっているので、無理なく家計のやりくりができます。

しかし、私立の小学校の場合は1ヵ月127,000円にもなります。大学資金の貯金もすることを考えると、かなり無理があると言えます。

このように収入に対して公立小学校にするのか、私立小学校にするのか考えることが大切です。

私立に通うことで赤字が続いてしまうと、中学、高校、大学まで資金がもたなくなってしまう可能性があります。

幼稚園、中学校、高校も同様に、収入に応じた教育費になることを考えてください。

子供教育費の貯金方法

子供の教育費から貯金目標を考えたところ、高校までは収入に対して1割以内におさえることを前提にすると、大学資金300万円が貯金目安になることがわかりました。

前の章で、貯金方法がわからないのは「貯金目標が定まっていないから」とご説明しました。

つまり、300万円という貯金目標が定まれば、貯金方法がわかってくるのです。

具体的な貯金目標がわかると、毎月の貯金額が逆算することができます。毎月の貯金額が決まれば、その貯金額を毎月確保するための方法も見えてくるのです。

さらに、貯金すると家計費が厳しくなる場合には、具体的な節約法も考えやすくなります。

• 毎月の貯金額を考える
• 毎月の貯金額を確保する方法を考える
• 貯金をスムーズにするための節約法を考える

この3ステップが子供教育費を貯金する方法になります。

詳しく解説していきましょう。

毎月の貯金額を考える

教育費300万円という大きな金額だと「そんな大金を貯めるのは無理」と諦めてしまうかもしれません。

貯金への苦手意識をなくすためには、もっと小さい単位で貯金額を考えることが大切です。

1年単位で考えても良いですが、そうすると「今月は貯金できなかったけど来月すれば大丈夫」と甘えが出てしまいます。

1ヵ月単位のほうが「これくらいの金額なら貯金できそう」と「毎月しっかり貯金しよう」という2つの意識が強まるので効果的です。

まず300万円の貯金目標から、1ヵ月の貯金額を考えてください。

高校3年間は、大学資金を貯める余裕がなくなる可能性が高いため、中学卒業までに大学資金を貯めておくことがポイントです。

中学校までは公立でも、高校は子供本人の意思で私立に行きたいというケースも多く、予想外に学費がかかる場合もあります。

子供の希望の高校に進学させるためにも、中学校までに大学資金を貯めておきましょう。

それでは、実際に毎月いくら貯金すれば良いのでしょうか。

「15歳までに300万円貯金する」という具体的な目標が決まれば、あとは現在のお子様の年齢から1ヵ月の貯金目安を算出するだけです。

貯金開始の年齢	貯金期間	1年の貯金額	1ヵ月の貯金額
0歳	16年間	187,500円	15,625円
1歳	15年間	20,000円	16,666円
2歳	14年間	21,428円	17,857円
3歳	13年間	230,769円	19,230円
4歳	12年間	250,000円	20,833円
5歳	11年間	272,727円	22,727円
6歳	10年間	300,000円	25,000円
7歳	9年間	333,333円	27,777円
8歳	8年間	375,000円	31,250円
9歳	7年間	428,571円	35,714円
10歳	6年間	500,000円	41,666円

このように生まれてすぐに教育費貯金を始めれば、1ヵ月15,000円だけでも十分な大学資金が貯められることになります。

ただし、10歳になってからスタートすると1ヵ月4万円以上になってしまいます。

短期間で貯金することになる場合は、毎月の貯金額を考えると逆に「毎月こんなに貯金することになるのか…」とやる気が失せてしまうかもしれません。

教育費貯金は、とにかく今すぐに始めることが大切であることがわかりますね。

あなたの場合は、毎月どれくらいの貯金額になるのか、上記の表を参考にしてください。

毎月の貯金を確保する方法を考える

毎月の貯金目標が決まると「毎月〇円ずつ貯金すれば、十分な教育費貯金ができる」ことがハッキリするので、一気に貯金へのモチベーションがアップします。

しかし、今まで全く教育費貯金をしていなかった場合、貯金をはじめた途端生活費が苦しくなる可能性があります。

それを防ぐためには、貯金を確保する工夫が必要です。

「毎月の給料に対して生活費だけでギリギリだから貯金を確保するのは無理」と思うかもしれません。

しかし、子育て中は、給料以外に「子供にもらえるお金」の収入があります。

定期的にもらえる児童手当と、不定期ではありますが祖父母からもらえるお小遣い等です。

これらのお金はついつい臨時収入として使ってしまいがちですが、立派な子供資金になります。

児童手当と子供へのお小遣いを貯金に回すだけで、だいぶ貯金がスムーズになるのです。

毎月の収入から貯金を捻出するのが難しい場合は、子供にもらえるお金を徹底的に貯金に回していきましょう。

子供にもらえるお金の中から貯金を確保するためには「必ずもらえるお金」を優先することが大事になります。

定期的に子供がもらえるお金は児童手当です。

3歳未満には1人15,000円、それ以降は中学校卒業まで1人10,000円支給される児童手当。

この児童手当はどのように管理していますか？

児童手当は年に3回振り込まれます。ついつい外食費にしたり、レジャー費に使っていないでしょうか。

0歳～中学校卒業までもらえる児童手当は約198万円になります。

この児童手当を全て貯金すれば、あと102万円だけ貯金すれば、目標の300万円を達成することができるのです。

ただし、児童手当を貯金すると「児童手当を貯金すれば、他に貯金しなくれも大丈夫。」と余裕を感じてしまうデメリットも。

児童手当だけで安心せずに、それ以外にも貯金する意識を持つことが大切です。

児童手当と同じように貯金したいのが、子供へのお祝い金やお年玉などのお小遣いです。

子供へのお祝い金やお年玉は、ついつい「臨時収入」として考えがち。でも祖父母からいただくお金はトータルで考えると大きな金額になる場合があるので、しっかり貯金すべきなのです。

ソニー生命が非常に興味深いアンケート結果を公表しています。

全国のシニア1,000人に行った「シニアの生活意識調査2019」によると、シニアが1年間で孫に使ったお年玉、おこづかい、お祝い金などの合計は平均102,834円となっていました。
(参考：ソニー生命)

兄弟の人数などにもよるので、具体的な金額は算出しにくいですが、かなりの金額を祖父母からいいただいていることがわかります。

祖父母からいただいたお金は、使う目的がない限りは、無駄遣いせずにすぐに大学資金貯金に回しましょう。

仮に両家の祖父母から年間10万円いただいている場合、15年間で150万円もの資金になります。

しかし、この収入は、定期的にいただける保障はありません。あくまでも普段の貯金のプラスアルファとして考えてください。

貯金をスムーズにするための節約法を考える

子供教育費の貯金方法として最後のステップは、貯金をスムーズにするための節約法を考えることです。

目標の貯金額を貯金できない場合、その原因は二つ。「収入が少なすぎる」か「支出が多すぎる」ことです。

毎月の給料を急に増やすことはできませんので、支出を減らす節約法を考えることが大事になります。

家計費の全ての支出を節約する必要はありません。

光熱費、食費、レジャー費など全てを節約すると、はじめは一気に黒字が増えますが、無理があるため長続きしません。

無理な節約はダイエットと同じでリバウンドしてしまうのでおすすめしません。

無理なく節約するためには、効率よく貯金できる支出に絞って節約することがポイント。

子育て世帯におすすめしたいのが、子供にかかる支出を節約することです。

子供にかかる支出は成長と共にどんどん増えていいくため、その支出を見直すことで高い節約効果が期待できるからです。

「子供の習い事」「子供の飲食費」を見直すだけで、ぐんと貯金がスムーズになる可能性があります。

子供の習い事の相場は4,000円～7,000円ほどになり、複数の習い事をしている場合にはかなりの月額費を支払っていることになります。

子供の可能性を広げるために様々な習い事をするのは良いことですが、そのせいで将来の教育費が貯金できないのは問題です。

貯金する余裕がないなら、子供の習い事を減らすことを検討してみてください。

子供に様々な習い事をさせることは素晴らしいことですが、あまり興味がないままに続けているものがあれば、辞める決断も大切です。

子供自身、どうしてもやりたい習い事だけに集中できるメリットもあります。

例えば、スイミング1ヵ月7,000円、サッカー1ヶ月5,000円、書道1ヵ月4,000円の習い事をしていたとしましょう。

子供と相談してサッカーと書道は辞めることにした場合、1ヵ月9,000円、1年では108,000円を貯金に回せることになります。

しかし、どうしても子供がやりたい習い事を無理に辞めさせる必要はありません。

あくまでも子供としっかり話し合って決めることが大切ですね。

成長とともに、子供の飲食代は間違いなく増えていきます。

あまり気にせず使っていると「数年前の食費の倍になっている…」なんてことも。

子供の飲食代で見直したいのは、おやつ費と外食費です。

貯金のためであっても、子供の食事を減らすわけにはいきません。毎日バランスの良い食事を作ってあげたいですよね。

でも、おやつは必ず必要なものではありません。おやつ代を節約することで食費を減らしていきましょう。

ポイントは2つです。

1つ目は、子供と一緒に買い物に行かないこと。

子供とスーパーへ行くと無駄にお菓子を買うことになってしまいます。

2つ目は、家にお菓子をストックしておかないこと。

お買い得のお菓子を見つけると、節約になると思い、まとめ買いをしてしまいますよね。

でも、家にお菓子がたくさんストックしてあると、普段より食べ過ぎてしまうので、結果的に節約にはなりません。

おやつの次に考えたいのが外食費です。

外食が悪いわけではありませんが、「疲れたから外食にする」「献立を考えるのが面倒だから外食にする」「週末だから外食にする」など、何となく外食にしてしまうのが良くないのです。

外食費のポイントは、上限を決めることです。

1ヵ月1万円などの上限額を決めておけば、何となく外食する習慣が少なくなるでしょう。

家族4人でファミレスに行った場合4,000円ほどはかかります。

毎週末ごとに外食している場合には16,000円の外食費がかかるのです。

これを上限1万円にすることで、1ヶ月6,000円、1年72,000円の節約が期待できます。

ただし、いつも子供におやつや外食を我慢させるのは可愛そうというデメリットもあります。

安い食材で手作りお菓子を作ったり、ホームパーティーをするなど、子供が喜ぶ工夫を考えることも大切です。

子供の教育費の貯めるためには毎月しっかり貯金することが大事

今回は、子供の教育費の貯金方法を考えてきました。

教育費貯金が上手くいかないのは、いくら貯金すればいいかわからないから。

きちんと貯金するためには、貯金目標を明確にした上で、以下の貯金方法を実践することです。

• 毎月の貯金額を考える
• 毎月の貯金額を確保する方法を考える
• 貯金をスムーズにするための節約法を考える

この3ステップを実践して、毎月しっかり貯金することが賢い貯金方法です。

教育費貯金は難しいものだと思っているかもしれませんが、この3ステップなら意外とスムーズに貯金を貯めていくことができるでしょう。