「子供2人目を考えているけれど、平均貯金額はどれくらい必要なの?」と思っていませんか?
子供二人目を考えていても、金銭的な不安があると前向きになれないですよね。
この記事を読んでくださっている方は、きっと一人目のお子様の子育てに奮闘中だと思います。
「子供ってお金がかかる…」と痛感しているかもしれません。
子供二人になると、貯金ができないかも…、貯金がゼロになるかも…と心配になるのでしょう。
今回は、そんな子供二人目の貯金に関して不安を抱いているあなたに向けて、平均的貯金目安、貯金のコツをご紹介していきます。
二人目貯金に不安があるかもしれませんが「平均的な目安」がわかると、気持ちに余裕が生まれます。
なぜなら、具体的に今すべき貯金が明確になるので、貯金へのモチベーションがアップするからです。
子供二人目の平均貯金額の目安、子供二人目の貯金のコツについて、一緒に考えていきましょう!
子供二人目の平均貯金額の目安は?
子供が大学を卒業するまでの教育費は、ズバリ「1,000万円程度」と考えておいてください。
「え?1,000万円もかかるの⁉」と驚くかもしれませんが、残念ながら実際にそれくらいかかるのです。
文部科学省が公表しているデータからも、1,000万円が妥当な金額であることがわかります。
文部科学省の「平成28年度子供の学習費調査の結果について」によると、1年間に子供一人当たりにかかる学習費総額(保護者が子供の学校教育及び学校外活動のために出した経費の総額)は、幼稚園から高校まで全て公立の場合は平均541万円、全て私立の場合平均1,770万円という結果が出ています。
(参考:文部科学省)
さらに、文部科学省の「平成30年度私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額(定員1人当たり)の調査結果について」によると、国立大学は約240万円、私立大学は約380万円という結果が出ています。
(参考:文部科学省)
幼稚園から大学まで全て国公立なら平均約781万円、全て私立なら平均約2,150万円の教育費がかかっているのです。
「子供にかかる教育費は1,000万円」という情報は妥当であることがわかりいただけたでしょうか。
しかし、実際には1,000万円という教育費は段階的にかかるので、もちろん一度にまとめて必要になるわけではありません。
二人目を計画しているあなたがが考えておきたいのは「妊娠・出産」「幼稚園」「小学校」までの貯金目安です。
妊娠・出産のための平均貯金目安は35万円
子供が生まれる時に、まず考えておかなければいけないお金は、妊婦検診と出産にかかる費用です。
二人目の場合は、一人目の時の費用がわかっているので、それほど不安はないかもしれませんね。
改めて、妊娠・出産にかかる費用を確認しておきましょう。
基本的に妊娠、出産にかかる費用は健康保険が適用されませんので、妊婦検診や出産には大きな費用が発生することになります。
しかし、それに対しての公的支援制度がいくつか用意されていますので、心配することはないのです。
まず月1回ペースで妊婦検診があり、合計で5~10万円ほどの費用がかかりますが、全て支払うわけではありません。
各自治体で補助券や無料券が配布されるため、費用がかなり軽減されるので安心してください。
出産費用は、個室or大部屋、分娩方法によって変わりますが、40万円~70万円ほどが一般的になります。
しかし「出産育児一時金」として、子供1人につき一律42万円が支給されるので、実質支払う金額は軽減されるのです。
仮に、妊婦検診が10万円かかり半分を自治体の補助券を使えた場合、実質支払う金額は5万円です。
出産費用が70万かかったとすると、実質支払う金額は28万円ということになります。
多く見積もったとしても、妊娠、出産にかかる費用は33万円程度ということになりますね。
一人目の出産準備の時には、ベビーベッド、ベビーカー、チャイルドシード等のベビー用品、衣類、おむつまで様々なものを購入しましたよね。
だから、妊娠検診や出産費用はあまりかからなくても、意外と費用がかさんだのではないでしょうか。
二人目は、基本的に一人目のおさがりを使うことができるので、ベビー用品を購入する必要がないケースが多いです。
一人目よりも、ぐんと出産準備費用をおさえられると考えることができますね。
でも、衣類に関してはちょっと注意してください。生まれる季節が違うと、おさがりを使えない場合があるからです。
例えば一人目が夏生まれで、二人目が冬生まれの場合を考えてみてください。
一人目の新生児用の夏服がたくさんあっても、二人目が夏服を着る頃には小さくて着れなくなっています。
赤ちゃんの成長は早いですので、すぐにサイズが変わっていくことを頭に入れておいてくださいね。
それでも、二人目はおさがりが多いことを考えて、ベビー用品、衣類、おむつ代などとして2万円ほど準備しておけば大丈夫です。
このように、妊娠検診、出産費用、ベビー用品などを含め、平均貯金額の目安は35万円ほどと考えておいてください。
幼稚園入園までの平均貯金目安は70万円~144万円
次に、子供二人目のために貯金しておきたい費用は、幼稚園にかかる費用です。
「子供が生まれたら幼稚園までに100万円貯めること」と一般的に言われているのをご存知ですか?
文部科学省が発表している「平成28年度子供の学習費調査の結果について」の1年間に子供一人当たりにかかる学習費総額(保護者が子供の学校教育及び学校外活動のために出した経費の総額)によると、公立幼稚園は3年間で約70万円、私立幼稚園は平均約144万円かかることがわかります。
(参考:文部科学省)
公立幼稚園の予定なら70万円が目安なので、3歳までの3年間で貯めるとすると、1ヵ月あたり19,000円ずつ貯金することになります。
私立幼稚園の予定なら144万円が目安なので、1ヵ月あたり38,000円ずつ貯金することになります。
ただし、2019年10月から教育無償化がスタートしたことから、多くのご家庭で上記の学費よりも少なくなるでしょう。
幼稚園に関しては、実際にどれくらいの費用がかかるか、希望する幼稚園の情報を確認しておいてくださいね。
小学校入学までの平均貯金目安は96万円~458万円
次に子供二人目のために考えておきたいのが、小学校入学までに貯めておきたい平均貯金目安です。
小学校にかかる費用は、公立と私立によって大きく変わります。
文部科学省が発表している「平成28年度子供の学習費調査の結果について」の1年間に子供一人当たりにかかる学習費総額(保護者が子供の学校教育及び学校外活動のために出した経費の総額)によると、公立小学校は6年間で約193万円、私立小学校は平均約916万円かかることがわかります。
(参考:文部科学省)
私立は、驚くことになんと公立の約5倍近くのお金がかかります!
私立の場合、学校教育費以外にも塾や習い事にお金をかけるご家庭が多いため、公立を大幅に上回る金額となっているのです。
詳しい小学校の学費については、こちらの記事で詳しく解説していますのでご参考ください。
子供の平均貯金額の目安は、公立か私立によって大きく変わります。幼稚園から大学まで公立なのか私立なのかを考えた上で、全体にかかる教育費を算出しましょう。その金額から、いつからいつまでいくら貯金すべきか考えましょう。
子供二人目が幼稚園に入園したら、小学校に向けて計画的に貯金していくことが大切です。
小学校までに3年間の教育費は貯金しておきたいので、公立小学校の予定なら96万円が目安位になります。
3~6歳までの3年間で貯めるとすると、1ヵ月あたり26,000円ずつ貯金することになりますね。
私立小学校の予定なら485万円を目安なので、1ヵ月あたり134,000円ずつ貯金することになります。
小学校高学年以降は改めて予算を立てる
このように、子供二人目の貯金をしておくためには「妊娠・出産」「幼稚園」「小学校前半」までの費用を目安にしてください。
「小学校前半までだけの貯金で大丈夫?」と思うかもしれませんね。
小学校高学年以降は、子供の成長とともに改めて予算を立てていく必要があります。
小学校高学年になると本格的に塾通いを始める場合もあり、教育費が大きく変わる可能性があるからです。
子供の進路がある程度決まった段階で、中学校、高校、大学に向けての予算を立てていきます。
今の段階では「高校や大学貯金ができるか不安」と思いますが、二人目が小学校低学年になる頃には、旦那さんの収入は今より増えているはずです。
あなたも、子供が大きくなることで、今より働けるようになっているかもしれませんね。
夫婦の収入は今よりアップすることが予想されるので、今よりも少し余裕を持って子供の貯金計画が立てられるでしょう。
ここまで、子供二人目の平均貯金額の目安について考えてきました。
妊娠出産、幼稚園、小学校前半までの分の貯金目安は以下のようになります。
妊娠出産 | 35万円 |
幼稚園(公立) | 70万円 |
幼稚園(私立) | 144万円 |
小学校前半(公立) | 96万円 |
小学校後半(公立) | 456万円 |
二人目が生まれるまでに「35万円」、幼稚園入園までに「70万円or144万円」、小学校入学までに「96万円or456万円」貯金しておくことを目安にしてみてください。
例えば、公立の幼稚園の場合は、70万円+96万円=166万円になります。
これを小学校入学まで6年間で貯金し続けると考えると、年間約26万円、毎月約21,000円ずつ貯金していくペースになります。
あなたの場合はどれくらいの貯金ペースになるのか、逆算して考えてみてくださいね。
子供二人目のための貯金のコツは?
ここまで、子供二人目のための平均貯金目安について考えてきました。
一人目の子育て費用と並行して、二人目に必要な貯金がどれくらいなのかイメージが湧いてきたでしょうか。
漠然と「2人目で貯金ゼロになったらどうしよう…」「貯金なしで子供二人目が生まれても大丈夫?」と不安に思っているかもしれません。
でも、はっきりとした貯金目安がわかるとスッキリしますよね。
そして、子供二人目の貯金目安が明確になったら、しっかり貯金していくことが大切です。
ここからは、子供二人目で貯金ゼロ、貯金なしにならないための貯金のコツをご紹介していきます。
お金を見える化する
子供二人目のための貯金を始めたら、家計が苦しくなってしまった…という可能性があります。
漠然と「いつもお金がない」と思いながら子育てするのはストレスが溜まってしまいますよね。
そんなストレスを溜めないためには、子供二人目の貯金をはじめるなら、家計管理をしてお金を見える化することが大切になります。
家庭のお金を見える化するためには、家計簿をつけてお金の流れを把握してやりくりするのが一般的です。
でも、子育て真っ只中の時は、机に座ってゆっくり家計簿をつけるという時間がないですよね。
そこでおすすしたいのが、スマホでレシートを読み取るだけで家計管理ができて、お金の流れが一目でわかるようになる家計簿アプリです。
家計管理はただ記録をつけるだけでなく、お金の流れを確認して無駄遣いを見直すことが目的です。
紙の家計簿だとただの記録ノートになることがありますが、家計簿アプリならすきま時間に見れるので、お金の流れを確認する習慣がつきます。
「今のペースだと予算オーバーしそうだから買い物を控えよう」「今月は順調ペースだから、あまり我慢せずに買い物しても大丈夫」など、支出をコントロールできるようになるのです。
便利な家計管理アプリについては、こちらの記事で詳しくご紹介していますので、ぜひご覧ください。
家計管理が楽になる家計管理アプリがあります。iphoneやスマホでレシートを撮影し、銀行やカード情報を登録するだけで、自動で全体のお金の動きがわかる家計簿を作成してくれます。お金の流れが見える化されるので、効率良く貯金することができるでしょう。
子供名義の口座を作る
子供二人目貯金をスムーズに行うためにおすすめしたいのが、子供名義の口座を作ること。
貯金の基本は、生活費が残った分を貯金するのではなく、先に貯金をして残った分を生活費とする「先取り貯金」です。
子供二人の貯金がなかなかできないという人は、この先取り貯金をするだけで、ぐんと貯金が楽になります。
毎月給料が入ったら、給料振込口座から子供名義の口座に先取り貯金をしていきましょう。
また、子供名義の口座があれば、児童手当や子供にいただいたお祝いやお小遣いなどを貯めておくこともできます。
一人目、二人目でそれぞれ別の口座と作っておくと、将来大人になった時にそのまま渡すことができるメリットもありますよ。
子供の口座を開設するためには、親と子供の身分証明書、子供用の銀行印用の印鑑が必要になることがほとんどです。
開設したい銀行のホームページから、開設に必要なものをチェックしてみてください。
子供の貯金口座についての詳しい情報は、こちらの記事で詳しく解説していますので、ぜひご覧ください。
子供貯金におすすめの銀行を知りたいと思っていませんか?子供名義の貯金口座を選ぶポイントを踏まえると、おすすめはゆうちょ銀行とイオン銀行。本記事では賢い運用方法もご紹介していきます。子供貯金のための銀行をお探しの方は是非本記事をご覧ください。
まとめ
今回は、子供2人目を考えているあなたと一緒に、必要な平均貯金額について考えてきました。
子供一人でも家計が大変なのに、二人目の貯金ができるか不安…と漠然としたモヤモヤを抱えていたかもしれません。
そんな時は、子供二人目の貯金目安をハッキリさせることで、そのモヤモヤが軽減されます。
ポイントは「妊娠・出産」「幼稚園」「小学校」にかかる費用をイメージし、貯金目安を考えておくこと。
さらに、家計管理をしてお金を見える化し、子供名義の口座でお金を管理することで、スムーズに子供二人の貯金ができるようになるでしょう。
効率良く節約生活を進めるためには、銀行口座を3つにすることが大切です。家計費用口座、特別出費用口座、貯蓄用口座に分けることで、いつのまにか貯金が増えていくかもしれません。それでは口座開設はどこがいいか?当節約ブログおすすめはイオン銀行です。
90点/100点中
※労力対効果・費用対効果を考慮した当節約貯金ブログのおすすめ度
私の場合(夫婦・子供2人)だと、二人目の平均貯金額を考える方法で、
26万円/年間 貯金力を秘めています。
※表現や再現性には個人差があり必ずしも利益や効果を保証したものではありません。
(計算値:毎月二人目教育費21,000円ずつ貯金することで1年▲26万円)
二人目の子育てが始まると、忙しくて家計管理をする余裕がなくなるでしょう。
だからこそ、あらかじめ目標貯金額を明確にしておくことが大切です。